教育資金いくら必要？

シンプルにわかりやすく解説いたします！

お子様の教育資金、いくら必要かご存知ですか？家計管理、ライフプラン表を作成するにあたって、お子様の教育資金がいくら必要なのかを把握することは大切です。

ファインナンシャルプランナーしんぷるがシンプルにわかりやすく解説いたします。

公立派？私立派？

公立に通わせるのか、私立に通わせるのか、で必要な資金は変わってきます。

パターン別に見ていきましょう。

※これらの金額には、学校教育費、学校給食費、学校外活動費などが含まれています。ただし、塾や習い事の費用は含まれていないため、実際にはさらに高額に含まれている可能性があります。

公立の段階別の費用

まとめ

いかがだったでしょうか？お子様の進学先によって学費はかなり変わってきます。

近年、政府の支援制度により教育費の負担が軽減されている部分もあります。例えば、2019年10月から3~5歳児の幼児教育・保育の無償化が実施されていますまた、大学生向けに給付型奨学金や貸与型奨学金などの制度があります。

教育資金の準備としては、早めに貯蓄を始めることができます。児童手当を積み立てる方法もあります。また、祖父母からの教育資金の一括贈与に係る贈与と税非課税措置（1,500万円まで非課税）を活用する方法もあります。

教育は家庭の状況や子どもの進路によって大きく変わるため、早い段階から計画を立て、準備を進める必要があります。